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社長・重役報酬の正しい決め方
著者
賃金管理研究所
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役員の報酬・賞与・退職慰労金の大変革が始まった! 

社長・重役報酬の正しい決め方

賃金管理研究所

創立以来50年、6200余社を指導し、定期的に「役員報酬実態調査」を実施してきた賃金管理研究所が、社長・専務常務・監査役等の報酬・賞与・退職慰労金その他の上手で有利な決め方を明解に示す、日本唯一の経営実務書。
「2011年度 実態調査」による規模別・業種別・地域別 〈役員報酬の最新動向〉全資料を巻末に折込添付。

 最新版「2014年度 役員報酬実態調査」資料付

形態 定価 会員価格
書籍 16,200円 14,580円

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商品情報

発刊年
2011
ISBN
書籍 978-4-89101-295-3

商品紹介

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著者紹介

賃金管理研究所

 「本格的な能力主義賃金制度の確立」を標榜して、1960年弥富賢之氏が創設。
本田技研、ユニクロ、シチズン、カゴメ…など、現在、超優良企業へと発展した企業を、黎明期から支えた我が国屈指の賃金実務の専門機関。

 創立以来50年、6500余社の指導実績を誇り、社員のヤル気を高め、優秀な人材が育つ賃金・人事制度を構築。その長年の経験とノウハウで、オーナー社長が悩む給料の問題をズバリ解決している。


■弥富拓海(やとみたくみ)

 賃金管理研究所所長。大手電機メーカー、日本経営合理化協会を経て、1992年賃金管理研究所に入所。創設者の故・弥富賢之氏の後を継いで、現在、同研究所所長。
  各企業の風土に合わせた懇切丁寧な指導に定評があり、講演会で人気を博している。
  主な指導先に、大倉工業、沢井製薬、シチズン電子、兼松KGK、亀井工業、中央法規出版、ヤマハサウンドシステム、大森機械工業など約300社。1945年生まれ。
【主な著書】
『給料の革新』(共著 日本経営合理化協会)『処遇の革新』(共著 日本経営合理化協会)
『給料と評価の革新』(中経出版)他多数


■川本明良(かわもとあきよし)

 賃金管理研究所シニアコンサルタント。昭和49年慶応大学卒。山崎製パンを経て平成2年入所。主な指導先に、アルケア、ハイウェイトールシステム、ショウエイ、松本徽章工業、フジゲン、フジカラー販売、近江屋写真用品、キャラメル・ママ、タマス、ホテル銀水荘など約300社。
 【主な著書】
   『給料の革新』(共著 日本経営合理化協会)
   『処遇の革新』(共著 日本経営合理化協会)
   『〈能力主義〉賃金・賞与の決め方』他多数


■大槻幸雄(おおつきゆきお)

 賃金管理研究所取締役副所長。東京大学大学院修士課程修了後、証券会社勤務を経て、1998年賃金管理研究所に入所、現在、同研究所取締役主任研究員として活躍している。
  主な指導先に、東武ホテルマネジメント、三井住友カード、創味食品、大阪浜美屋ホールディングス、教文館、東京流通センター、社会福祉法人富岳会など約200社。1963年生まれ。
【主な著書】
『99人以下の会社の責任等級制による新給料決定マニュアル』(アーバンプロデュース)『処遇の革新』(共著 日本経営合理化協会)他


■弥富賢之(やとみけんし)

 賃金管理研究所創立者。1941年東大卒。人事院給与局格付課長、公平局職員組合課長を歴任。
1953年、本田技研工業に迎えられ、業績を伸ばす「新職能給」制度を確立し、世界のホンダの基礎を築く。その優れた賃金管理システムを導入しようと、当時、本田技術研究所取締役であった同氏に、直接に指導を請う企業が増加。1960年、賃金管理研究所を設立し、これまでに4,000余社を指導、超優秀企業を数多く育てる。
 主な指導会社に、本田技研をはじめ松下精工、西友ストア、富士ゼロックス、全日空、早稲田大学、凸版印刷などあらゆる業種業態におよんでいる。
主な著書に「社長の賃金経営学」「正しい賃金の決め方」「精鋭組織の作り方」「人事評価」「賃金決定の実務」(以上日本経営合理化協会刊)、はじめ多数の実務書がある。平成20年4月逝去。

役員の報酬・賞与・退職慰労金の大変革が始まった! 

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賃金管理研究所

創立以来50年、6200余社を指導し、定期的に「役員報酬実態調査」を実施してきた賃金管理研究所が、社長・専務常務・監査役等の報酬・賞与・退職慰労金その他の上手で有利な決め方を明解に示す、日本唯一の経営実務書。
「2011年度 実態調査」による規模別・業種別・地域別 〈役員報酬の最新動向〉全資料を巻末に折込添付。

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